徹底解説・「ハインリッヒの法則」で事故防止

「ハインリッヒの法則」をご存知ですか？物流現場にはさまざまな危険が潜んでいますが、ハインリッヒの法則に基づいて安全対策やマニュアルを作成することで、重大事故を効果的に防げるようになります。

この記事では、ハインリッヒの法則とは何か、また事故やヒヤリ・ハットを防ぐ方法について、わかりやすく解説します。

ハインリッヒの法則とは？

Heinrich's Law is a law derived by Herbert William Heinrich, an American safety engineer who worked for Traveler’s Insurance Company in the 1930s. Commonly referred to as the 1:29:300 law, Heinrich's Law is grounded in research indicating that a single major incident or disaster caused by an individual can be preceded by as many as 29 minor incidents and 300 underlying risk factors. To elaborate further, prior to the occurrence of a significant incident or disaster, there are typically 29 incidents, along with 300 minor incidents that contribute to the occurrence of injuries.

ハインリッヒの法則は、物流業界のみならず、建設現場や医療施設などの一般的な業界から危険な業務に関与する企業まで、さまざまな分野で応用できます。

ハインリッヒの法則とドミノ理論の関係

ドミノ理論とは、事故の因果関係を探るための論理的枠組みであり、労働災害を防ぐには、きっかけとなった要因までさかのぼって突き止め、それを取り除くことが重要だとしています。ハインリッヒの法則は、重大事故の前には必ず危険因子が潜んでいる点を強調することで、ドミノ理論を補完しています。

また危険因子の中には、個人が原因の「行動要因」と、設備や物が原因の「状況要因」があります。行動要因とは、従業員が面倒だと感じてルールを無視するなど、わかっていながら安全性を損なう行動をとることを指し、労働災害につながる可能性があります。一方、状況要因とは、適切なメンテナンスを行わずに設備を長期間使用するなど、事故が起こりやすい状況のことです。

バードの法則とは？

ハインリッヒの法則が発表された約40年後に、フランク・バード氏が297社で発生した175万件の事故報告をもとに分析したのが、バードの法則です。

バードの法則の比率は1：10：30：600であり、1件の大事故の前には10件の軽傷事故、30件の物損事故、600件のヒヤリ・ハットが起きているというものです。

2つの法則の大きな違いは、事故分析の対象範囲です。バードの法則の方が多くの事故を分析し、軽微な事故、物損事故、事故に至らないミスやヒヤリ・ハットに分類しているため、大事故につながる要因を広い視点で理解することができます。こうした違いはあるものの、重大事故の前兆となる事故を研究し、対策を立てる重要性を強調している点で、基本的な考え方はどちらも同じです。

タイ・ピアソンの法則とは？

タイ・ピアソンの法則の考え方もハインリッヒの法則と似ていますが、比率は1：3：50：80：400であり、英国の保険会社が保管する100万件のデータから導き出したものです。タイ・ピアソンの法則では、重大事故1件につき軽微な事故が3件、救急処置が必要な事故が50件、物損事故が80件、ヒヤリ・ハットが400件とされています。事故防止と労働安全についての洞察を得るには、多種多様な事故を数多く検討することが重要であることを強調した分析です。

ハインリッヒの法則の考え方

ハインリッヒの法則が強調しているのは、重大事故に伴う細かい要因を軽視してはならないという点です。数値的な予測のみに注目したり、大災害を予測しようとしたりするのではなく、事故防止を目指して慎重に対策を立てるように促しています。ハインリッヒの法則は、重大事故につながりかねない小さな要因に注意を払い、積極的に対処し、緩和することが必要だと警鐘を鳴らしています。これを実行することで、重大事故が発生する可能性を効果的に低減できます。

重大事故の発生の確率的特性

ハインリッヒの法則は、軽微な事故が特定の回数発生した後に、必ず重大な事故が起きるということを示しているのではありません。この法則の要点は、1件の事故の前に、その事故の引き金となるさまざまな要因があるということです。

ハインリッヒの法則は、重大な事故に関連する危険因子の数を示していますが、事故は多数の要因によって影響を受けるため、あくまでも偶然が重なった結果事故が起きたと考えることが大切です。例えば、サイコロの1つの面に重大事故、29の面に軽微な問題、300の面に危険因子と書かれているとしましょう。どの面が出るかを言い当てることができないのと同様、重大事故の発生時期を正確に予想することは不可能です。事故はさまざまな要因・原因が複雑に絡み合って発生するものです。いつ発生するかわからないと思っておく方がよいでしょう。‍

事故の発生確率と危険因子について

これまで述べたように、労働災害の発生はあくまでも確率の問題です。ハインリッヒの法則の本質、軽微な事故や危険因子の数量に注目するのではなく、重大事故を回避する手段として、すでに存在する危険因子を取り除くことの重要性を明確に示すことにあります。

ハインリッヒの法則の適用範囲は広く、労働災害だけではなく、クレーム対応、交通事故、日常生活にも当てはまります。ハインリッヒの法則は労働災害を主な分析対象としているため、クレーム対応とは直接結びつかないようにも見えるかもしれません。しかし、ちょっとしたクレームの積み重ねが重大なクレームにつながりかねないと考えれば、当てはまる場合もよくあります。

さらに、バードの法則やタイ・ピアソンの法則によって明確に示されているように、1件の重大事故の背景には数多くの危険行動や危険状況が潜んでいます。重要なのは、危険因子に対処し、取り除くことです。ヒヤリ・ハットや「未然事故」を含め、将来の事故や災害の引き金となりかねない問題を特定することが非常に重要です。

ヒヤリ・ハットとは？

倉庫業界でヒヤリ・ハットとは、ミスやケガがかろうじて回避された状況を表すのに使われ、たいていは驚いたとか、冷や汗をかいたという感覚だけで終わるものです。こうしたできごとは実際にケガを負う結果にならなかったとしても、ハインリッヒの法則によれば、職場で事故や傷害を生じる可能性のある300の危険因子の1つということになります。

ハインリッヒの法則の本質は、危険因子を取り除き、労働災害を防ぐことにあり、実際のヒヤリ・ハットに基づいて安全対策を検討することが不可欠です。適切な予防措置を講じても深刻な事故や災害は発生する可能性があるため、ヒヤリ・ハットが起きた場合、責任者は今後の事故を防ぐために必ず従業員からの報告を受け、その都度、安全と衛生の管理に取り組まなければなりません。

ヒヤリ・ハットの解消で事故を防止

物流現場の労働災害を防ぎ、業務品質を向上させるには、ヒヤリ・ハットの解消を目指した取り組みが重要です。例えばピッキング作業中に荷物が落下することがあれば、落下しないような保管方法を考えることで、ヒヤリ・ハットを防げます。

職場の安全衛生管理は、ほとんどの国で労働安全衛生法によって義務付けられており、事業者は従業員が安全に働ける環境を作らなければなりません。事故を回避するために、従業員もヒヤリ・ハットの重大性を理解し、積極的に対策を講じるとともに、過去の事故について洗い直す必要があります。

ヒヤリ・ハットが発生した場合、関係する従業員に報告書を作成してもらい、適切な改善策を講じて、事故のない環境を作ることが不可欠です。

ヒヤリ・ハットから得られる教訓

安全衛生を適切に管理するには、ヒヤリ・ハットを軽視しない環境を作ることが重要です。職場環境を改善するには、作業員が経験したヒヤリ・ハットや危機一髪の事態を把握しておく必要があります。だからこそ、小さな事故も漏らさず報告してもらうことが大切なのです。 

具体的なヒヤリ・ハット事例を把握すれば、日常生活や職場のちょっとした問題や不注意、不安点を洗い出すことができます。こうした情報をほかの従業員と共有することで教訓を得て、今後同じような事態が起こらないよう注意できます。高い意識を持って常に改善に取り組むという文化が根づけば、誰もが気持ちよく働ける職場環境が実現するでしょう。

ヒヤリ・ハットを防ぐには？

ハインリッヒの法則で示されているとおり、危険因子を取り除き、軽微な事故を防ぐことは、安全な労働環境の実現や重大事故の防止につながります。さらに、突発的な事故と考えるのではなく、状況全体を改善することが大切です。

ヒヤリ・ハットが起きた場合には、すぐに改善策や対策を講じる必要があるため、スムーズに対応できるよう担当者を決めておくことが大切です。改善策や対策を実施するときは、根本的な原因究明や防止策を積極的に行い、再発防止に取り組むことも重要です。

このことに関して、ヒヤリ・ハットの情報を全従業員に伝えることは、職場で安全文化を育む上でとても効果的です。全従業員が潜在的リスクをしっかりと意識し、過去の事故の教訓を活かして、同じような事態を事前に防ぐことができるからです。

1. ヒヤリ・ハットを見逃さない環境づくり

ヒヤリ・ハット事例を発見したら、すぐに改善を講じることが大切です。ちょっとした事故でもすぐに報告するよう習慣づけるには、職場ルールの整備と従業員の意識向上が必要です。

ハインリッヒの法則は、定義された特定の確率で事故が必ず起こることを意味しているのではなく、多くの要因が重大事故に関係していることを示しています。サイコロの目が予測できないように、いつ事故が起こるのか正確に予測することはできません。一見軽微に見えても思わぬ重大事故につながりかねないと、実際に事故が起きる前に認識することが重要なのです。

2. ヒヤリ・ハットが起こりかねない状況の特定と対応策

ヒヤリ・ハットを回避するには、倉庫、作業現場、業務マニュアルなどを定期的に点検し、問題や事故の原因が潜んでいないかどうかをあらかじめ洗い出すことが非常に重要です。事故寸前の隠れたヒヤリ・ハットが見つかったら、すぐに対策を講じて危険を取り除く必要があります。小さな問題であっても対処して、危険を取り除き、安全な作業環境を確保することが大切です。

3. ヒヤリ・ハット報告の義務付け

ヒヤリ・ハットが生じる環境を適時改善するには、従業員の即時報告を義務付けるルールを決めておくことが重要です。まず、日付、発生場所、事故の内容など、重要な項目を記載した報告書の形式を決めます。これによって従業員がスムーズに、常に同じ形式で文書を作成でき、正確に素早く報告できるようになります。

4. ヒヤリ・ハット対策責任者の選定

ヒヤリ・ハット対策の責任者を決めておけば、報告書に基づいて迅速に改善や対策を講じることができます。改善を開始するときに、責任者は発生時の状況を慎重に調べ、根本的な原因を分析し、報告された事例を総合的に把握する必要があります。

その過程で、担当者の見落としが原因なのか、それとも環境的な要因が原因なのかを明らかにし、状況を客観的に評価することが大切です。

徹底的な調査が完了し、原因が特定されたら、責任者は、まず再発防止を目的とした改善策を考える必要があります。必要であれば、従業員が遵守すべき手順書やチェックリストを作成します。

対策の実施後には、ヒヤリ・ハットの件数が減少したか、またはなくなったかを定期的に検証する必要があります。また、作業環境の安全性確認も、対策の効果を高める上で重要です。

5. ヒヤリ・ハットの可視化

ヒヤリ・ハット事例は特定の従業員だけではなく、職場の他の従業員にも影響を及ぼす可能性があるため、可視化することが大切です。ヒヤリ・ハットが発生し、根本的な原因が特定されたら、朝礼や会議、メールなど、さまざまな手段でその情報を職場全体で共有することが重要です。事故とその原因を共有することで、全員が情報を得ることができ、再発防止のために一丸となって取り組むことができます。

例えば、ヒヤリ・ハットが発生しやすい職場に事例を掲示することは、認識を高め、事故の発生頻度を減らすのに効果があるでしょう。実際に起きた事例を元に注意喚起のポスターを作成すれば、従業員が潜在的リスクを認識し、予防策を講じるのに役立ちます。

従業員の不注意が原因であった場合、罰を恐れて報告しないおそれもありますが、1人が経験したヒヤリ・ハットは、他の従業員のための貴重な教訓だという意識を共有することが大切です。

職場の安全を最優先するために、原因が物理的なものか心理的なものかを問わず、ヒヤリ・ハットは必ず報告するという文化を育むことが大切です。ヒヤリ・ハットを可視化すれば、教訓を共有でき、職場全体の安全意識が向上するでしょう。

結論

この記事ではヒヤリ・ハット防止の重要性に重点を置きながら、ハインリッヒの法則について解説しました。ハインリッヒの法則は、1件の重大事故の背後には29件の軽微な事故と300個の危険因子が潜んでいるという考え方であり、事故を防ぐにはヒヤリ・ハットを発見し、改善することが重要だとしています。

倉庫作業から荷物の配送まで、リスクはさまざまな面に潜んでいますが、ヒヤリ・ハットが発生した場合に報告しやすい職場風土をつくることが大切です。そうすれば、対策を講じて根本的な問題を解消し、職場の安全性を高めることができるのです。